当機構が文化財の修復事業を依頼された場合、文化財保護の観点に立ち、予算、目的などの状況に応じた方法で事業を推進していきます。
文化財の修復依頼には、中核メンバーである専門家が、日本全国の会員の中からもっとも条件に合う技術者や工房を選定し、監修を行います。このことで、技術的にも経済的にも適切な修復を推進いたします。
文化財所有者のほとんどは、「修復や保存方法について、どこに相談したらよいかが分からない」という悩みを抱えています。そんな方々へ保存方法をアドバイスしたり、適切な技術者を紹介したりするなど、情報を提供いたします。
専門家が、適正見積もりや適正仕様の設計をお手伝いします。
過剰な予算をかけずに文化財の延命を図るため、文化財の健康診断（調査）を行っております。取り返しがつかなくなる前に、日ごろから文化財の状態をチェックし、必要最小限の処置を行うことが大切です。
被災地と修復専門家を繋ぎ、ひとつでも多くの文化財の救命を計ります。
災害によって破損した資料だけではなく、日常的な保存管理・修復のご相談も承っております。基本的に登録会員の技術者の中から適合する技術者、工房を選んでご紹介します。ご依頼者側が法人で請けてほしい場合や、個人技術者で契約のやり取りなどが難しい場合などは、NPOJCPとして修復を請け負うこともあります。
※当機構では金銭的な価値を定める鑑定はしていません。
津波で被災した全収蔵品56万点の内46万点がレスキューされ、JCPはそのうち拓本、書跡、水彩画、油彩画、民俗資料、地籍図、絵図、写真など多岐にわたり保存修復処置を行いました。（平成23年～）
